平成27年度の都産健協・研修会レポート | 東京都産業保健健康診断機関連絡協議会

平成28年2月25日に文京区内の後楽園飯店にて平成27年度、都産健協研修会を事業部会主催で会員機関と賛助会員機関の役職員70名を迎えて開催しました。

�裄V信夫会長の開会挨拶に続きまして来賓としてお迎えした厚生労働省東京労働局労働基準部健康課の中村康副主任地方労働衛生専門官様、（独法）労働者健康福祉機構東京産業保健総合支援センター管理課長の黒川周一郎様にご挨拶をいただきました。

報告会は事業部会オブザーバーの長濱さつ絵医師（全日本労働福祉協会）による「平成26年度職域健康診断有所見率状況調査の報告」、特別講演は（公社）日本医師会常任理事の羽鳥裕先生による「ストレスチェック導入後の産業医の役割」、記念講演は野球解説者で元プロ野球大洋ホエールズ投手の遠藤一彦氏による「私の野球人生・野球あって、自分有り」と題した貴重なご講演が有りました。

研修会終了後の懇親会では会員、賛助会員各機関ごとの紹介コーナーを設けるなどして有意義な交歓が図られました。

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  平成27年度 研修会の様子
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  都産健協会長 �裄V挨拶
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  事業部会オブザーバー 長濱さつ絵 医師
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  日本医師会 羽鳥裕 常任理事
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  元大洋ホエールズ投手 遠藤一彦氏
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  懇親会での乾杯

平成2７年の有所見率調査結果

2016年2月25日　長濱さつ絵（全日本労働福祉協会）

目的

職域における定期健康診断のデータを収集し、性年齢別有所見率および企業規模別と業種別の性年齢別有所見率を明らかにする。

方法

1.解析対象とした健康診断の実施機関

平成2７年７月、都産健協に加入する41機関へ調査票を配布し、9月上旬を目途に調査票を回収した。
調査票１（性年齢別に集計）は18機関、調査票２（企業規模別に集計）は7機関、調査票３（業種別に集計）は6機関から回答があった。

2.有所見の判定

各検査項目の有所見の判定は、各健診機関の判定基準による。

3.定期健康診断の実施期間

平成26年4月1日から平成26年3月31日までの1年間に実施された健康診断について集計した。

4.企業規模と業種の区分方法

企業規模は50人未満と50人以上に区分した。業種別は製造業、建設業、運送業、商業、その他の５業種に区分した。

結果

1.解析対象者の人数

2.有所見率調査の結果を表に示した。

• 表1 解析対象者の年齢構成
• 表2 性年齢別有所見率
• 表3 企業規模別性年齢別有所見率（５０人未満、５０人以上）
• 表4 業種別性年齢別有所見率（製造業、建設業、運輸業、商業、その他）